クレジットカードの危険性

　近年、コロナ禍以降もはや当たり前になったキャッシュレス決済。その代表格であるクレジットカード決済は非常に便利なものではありますが、便利である反面危険性も孕んでいます。ニュースで報道される不正利用被害、○○詐欺、メールボックスに頻繁に届く怪しいメール・・・

　今回はこうしたクレジットカードに関連した犯罪の被害にあわないように、クレジットカードにまつわる危険性について書いてみようと思います

クレジットカードに関わる犯罪

　クレジットカードに関連する犯罪にはいくつか種類がありますが以下にその代表的なものを挙げてみます。

スキミング

手法: スキミングとは、クレジットカードの磁気ストライプに記録されている情報を不正に読み取ることです。詐欺師は、カードリーダーに小型のスキマーを取り付け、使用者がカードを通すとその情報を盗みます。
目的: 盗んだカード情報を使って、無断でオンラインショッピングを行ったり、カードを複製して現金を引き出すこと。

フィッシング詐欺

手法: フィッシング詐欺は、偽のウェブサイトやメールを使って、クレジットカード情報や個人情報を入力させる手法です。詐欺師は本物の企業や銀行を装い、ユーザーに偽のリンクをクリックさせて、情報を盗みます。
目的: 情報を取得し、そのカードを不正に利用する。

カード情報の漏洩（データ漏洩）

手法: 大規模な企業やオンラインショップのセキュリティが破られると、顧客のクレジットカード情報が漏洩することがあります。攻撃者はこれらの情報をダークウェブで売買することが一般的です。
目的: 漏洩したカード情報を利用して、不正な支払いを行う。

カードの盗難・偽造

手法: 他人のクレジットカードを盗み、無断で使用する方法です。盗難されたカードの情報が悪用されることがあります。また、偽造カードを作成して、盗んだカード情報を使って不正に商品を購入することもあります。
目的: 不正な購入や現金引き出し。

カード番号生成ソフトウェア（クラック）

手法: 一部の詐欺師は、ランダムにクレジットカード番号を生成できるソフトウェアを使用し、実際のカード番号と一致するものをオンラインで利用しようとします。これには、オンライン決済システムのセキュリティホールを利用することもあります。
目的: クレジットカード番号を使って不正に支払いを行うこと。

なりすまし

手法: 詐欺師が他人になりすまして、カード会社や取引先に連絡し、カード情報を変更したり、カードの利用停止を求めたりします。これにより、カード利用者が気づかないうちに不正使用されることがあります。
目的: 利用者のカード情報を掌握し、そのカードを使って不正に購入を行う。

オンラインショッピングでの詐欺

手法: 偽のオンラインショップやマーケットプレイスを開設し、実際には存在しない商品を販売して、顧客からクレジットカード情報を盗みます。商品が届かない場合も多いです。
目的: 顧客のクレジットカード情報を盗んで不正利用する。

カード利用履歴の偽造

手法: クレジットカードの明細書を偽造して、カードの利用履歴を改ざんし、無断で取引があったように見せかけ、詐欺を働く方法です。
目的: 誤った情報を基にして不正利用を行う。

モバイル決済詐欺

手法: スマートフォンを使った決済サービスに対して不正アクセスを行い、クレジットカード情報を盗む手法です。モバイル決済サービスにおいてもフィッシングやスパイウェアを利用して情報を盗みます。
目的: モバイル決済で不正に商品を購入。

年々増えるフィッシング詐欺、不正利用

　年々増加するクレジットカード使用に関連する犯罪行為。次のグラフは2018年から2023年までに報告されたフィッシング詐欺件数の推移。

　2023年の被害件数は2018年の何と59.9倍

　実際の数字を見るとコワいですね・・・・😱

参考：msn「クレジットカードの不正利用や特殊詐欺の被害実態は ? 自らできる具体的な対策も紹介」

　次に、クレジットカードの不正利用件数の推移。

　こちらも年々増加しており、2024年の被害額は2014年の約5倍

　下の表はクレジットカード偽造被害と番号盗用被害の国内・海外内訳です

　これをみるとクレジットカードの偽造被害は海外で多く、番号盗用被害は国内に多いことが　　　　分かります

　海外に行ったことがない（そしておそらくこれからも行くことのないであろう）私は番号盗用に気を付けます😎

被害に遭わないために(予防策)

カード情報を安全に保管する

カード番号やPINコードの管理: クレジットカード番号や暗証番号（PINコード）は他人に知られないようにし、紙にメモして家の中に放置するのは避けましょう。また、オンラインでもログイン時に必要な情報を安全に保管し、他人と共有しないようにします。
クレジットカードの裏面に署名: 署名欄にサインをすることで、カードを偽造された場合に不正利用を防ぐ一助となります。

オンライン取引でのセキュリティ対策

信頼できるウェブサイトを利用: オンラインでクレジットカードを使用する際には、信頼できるサイトかどうかを確認しましょう。URLが「https://」で始まり、アドレスバーに鍵アイコンが表示されているか確認します（SSL証明書が有効であることを示します）。
二段階認証（2FA）の利用: オンラインショッピングやインターネットバンキング、電子マネーサービスでは、二段階認証（2FA）を設定しましょう。これにより、IDとパスワードだけではなく、別の確認手段（SMSコードや認証アプリ）も求められるため、セキュリティが格段に強化されます。
パスワードの管理: 強力なパスワードを使用し、複数のウェブサイトで同じパスワードを使い回さないようにしましょう。また、パスワード管理ツールを使用して、複雑なパスワードを安全に保存することも有効です。

カード明細を定期的にチェックする

取引履歴の確認: クレジットカードの利用明細を定期的に確認し、不審な取引がないかチェックします。利用明細書を月に1回だけ確認するのではなく、可能であれば毎週チェックすることで早期に不正利用を発見できます。
アラート機能の利用: 多くのクレジットカード会社では、不正利用を早期に察知するためのアラート機能を提供しています。例えば、新しい取引が行われた際にメールやSMSで通知が来るように設定しましょう。

クレジットカードを安全に利用する

公共のWi-Fiでの取引を避ける: 公共のWi-Fiを使用している際にクレジットカード情報を入力することは避けましょう。公共のWi-Fiはセキュリティが不十分なことが多く、情報が盗まれるリスクがあります。オンライン取引を行う際には、信頼できるインターネット接続を使用しましょう。
クレジットカードを持ち歩く時の注意: カードを財布から出す際や公共の場で使用する際には、他人にカード番号や暗証番号が見えないように配慮します。また、クレジットカードが紛失した場合や盗まれた場合には、すぐにカード会社に連絡して利用停止手続きを行いましょう。

フィッシング詐欺から身を守る

フィッシングメールやSMSに注意: 銀行やカード会社を装ったメールやSMSで、リンクをクリックしてクレジットカード情報を入力するよう求められることがあります。これらはフィッシング詐欺の一環であり、公式なメールやSMSでは決して個人情報を尋ねることはありません。リンクをクリックする前に、送信者が本物かどうかを確認しましょう。
ウェブサイトのURLを確認: もしリンクをクリックする場合でも、URLが公式のものであるか、十分に確認することが重要です。例えば、URLが「example.com」ではなく「exmaple.com」など、似たようなドメインが使われることが多いので注意しましょう。
メールの差出人や内容を確認: メールの差出人が公式なものかどうか、または内容に誤字や不自然な表現がないかをチェックします。偽のキャンペーンや特典を装って個人情報を求めるメールに注意が必要です。

クレジットカード情報の共有を最小限に

カード情報を他人と共有しない: クレジットカード番号やPINコード、セキュリティコードを他人と共有しないようにしましょう。電話やメッセージで情報を伝えることは避け、必要な場合は公式の手段を使って連絡します。
オンラインショッピング時のカード情報入力: クレジットカード情報をオンラインショップに入力する際には、必ず信頼できるサイトであることを確認しましょう。また、オンラインストアのアカウント作成時に、セキュリティ設定を強化するために強力なパスワードを使用します。

カード盗難や紛失時の対応

クレジットカードの紛失や盗難時にはすぐに連絡: クレジットカードを紛失したり盗まれた場合は、すぐにカード会社に連絡してカードを停止します。ほとんどのカード会社は24時間対応のカスタマーサポートを提供しているので、迅速に対応が可能です。
警察に届出を出す: もしクレジットカードが盗まれた場合は、警察に届け出ることも重要です。これにより、後で不正利用が行われた場合の証拠として役立ちます。

クレジットカード会社との連携

カード利用履歴のアラート設定: クレジットカード会社によっては、不正利用を早期に察知するためのアラート機能があります。新しい取引があった場合や、特定の金額を超える支払いが行われた際にアラートが届くように設定しましょう。
利用停止手続き: 万が一、カードに不正な取引が発覚した場合、すぐにカード会社に連絡し、カードを停止することができます。さらに、不正取引が確認された場合、カード会社が返金対応をしてくれる場合もあります。